衰退する日本の悲惨な未来

衰退する日本には悲惨な未来が待っています。

こんな悲惨な未来を変えるためにはどうしたらいいのでしょうか。

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入国制限出来ずに国家崩壊

2020年1月の春節(旧正月)、日本は新型コロナウイルスで都市封鎖までされていた中国を入国禁止にしないどころか世界最大数を入国させるという大失敗を犯しました。

都市封鎖までされるほどの凶悪なウイルスが流行している国から世界最大数を入国させればどういう結果になるか、誰でもわかっていたはずです。

それなのに入国禁止措置を取らず日本は感染蔓延させてしまいました。

入国制限により一旦沈静化したにも関わらず11月から無検査で大量入国させる政策を強行。

当然の結果として11月中旬移行、感染者数がうなぎのぼりとなっています。

感染症の流行時は迅速かつ厳格な入国制限が絶対にも関わらず、なぜか世界で日本だけがこのようにまともに入国制限出来ません。

一部の利権議員のせいだと思われますが、これは日本という国家を消滅さえる可能性すらある大変な問題です。

中高年となった派遣が経済の足を引っ張る

日本に派遣が増え始めたのは1999年の派遣対象原則自由化からです。

その頃に派遣労働者となった若者だった人たちが今では中高年になっています。

中高年は本来なら家を買ったり、子育てしたりと消費の主役となり経済をひっぱるはずです。

しかし、派遣労働者の多くは経済をひっぱるどころか、生活困窮者となっていきます。

東京オリンピックを強行して世界に感染拡大させてしまうかも

2020年7月に予定されていた東京オリンピックは2021年に延期。

それでも新型コロナウイルスの世界的な感染拡大でとても開催できるような状況ではありませんが、まともに入国制限すらしない無茶苦茶からウイルス流行の最中にオリンピックを強行してしまうかもしれません。

強行された東京オリンピックが原因で感染拡大すれば日本は長きに渡って世界から後ろ指を指されることになります。

中国と共倒れか

新型コロナウイルスの流行や中国の人件費上昇を受け、世界ではサプライチェーンや経済から中国を切り離す動きが出ています。

2022年には中国北京で冬季オリンピックの開催が予定されているものの既にイギリスとオーストラリアがボイコットの可能性を示しています。

そんな状況でも日本は中国からの入国禁止を頑なにせず、「何がなんでも中国」の姿勢を崩していません。

まるで日本政府は中国と共倒れする道を突き進むと決めているようです。

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